2013.6.3（月）
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双葉町には160年帰れない――放射能現地調査から／木村真三――特集 二年後の被災地にて
2013.4.13 デイリー新潮
汚染状況はまだすべて明らかになっていないのに、なぜ軽々しく「帰還」を言うのか。二度目の冬を迎えた被災地の生の声を徹底取材
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土方学者
一昨年の震災からの二年間、私は福島県内の各地をホームステイしながら、現地での調査を続けてきました。
ニッカボッカ姿で住民の方々と一緒に土を掘り返し、除染作業を行ってきたからでしょう、いまでは「土方学者」と親しみを込めて呼ばれています。これを私は最大の褒め言葉だと思っているんです。
福島第一原子力発電所での事故以降、これまでに九〇〇〇人以上の内部被ばく調査を行なう傍ら、二本松市やいわき市の志田名地区における「放射能汚染地図」の作成など、月のうち三分の二は福島県内で調査を行っています。残りの三分の一はライフワークであるチェルノブイリの調査でウクライナに滞在しているため、休みというものが全くない文字通り年中無休の日々を送ってきました。
私が福島県内の調査を始めたのは、福島第一原発の一号機が水素爆発を起こした三日後、三月一五日のことでした。医師ではありませんが、放射線衛生学の専門家である私は、勤めていた厚生労働省の労働安全衛生総合研究所（安衛研）に辞表を提出し、ＮＨＫのＥＴＶ特集取材班とともに計測器を持って現地へ向かいました。後に放射線測定の権威である岡野眞治先生も合流することになり、その模様は「ネットワークでつくる放射能汚染地図」として放送されたので、ご存知の方も多いと思います。 安衛研では、原発内での作業が労働安全衛生法に抵触するか否かの判断を求められます。実はその中で違反件数が最も多かったのが福島第一原子力発電所でした。よって東海村ＪＣＯ臨界事故、中越沖地震の際の柏崎刈羽原発の事故と同様に、福島第一原発では何か大きな災害が重なれば事故が起こる可能性が高い――そんな予感を抱いていたものの、これほどの大きな事故が発生するとは思っていませんでした。 当時、職をなげうってまで現地調査にこだわったのは、この事故の影響について国や原子力ムラによる隠蔽工作が必ずや起こる、という確信があったからです。 福島第一原発の事故の後、発生した「放射能雲」によって日本は全国的に広く汚染されました。放射性物質を大量に含んだ雲は山々を汚染し、町々を汚染しました。その後も雨が降れば山肌に付着した放射性物質が洗い流され、河川と海洋に汚染が広がります。 福島市や郡山市では三月一五日の夕刻、大量の放射性物質を含んだ雲が通過しました。東京ではそれより早い午前一〇時～一二時にかけて放射線量のピークがあり、私が台東区の自宅マンションで計測した放射線量は一時間当たり一μシーベルト（Sv）を超えていました。 ところがテレビを見ると、枝野幸男官房長官（当時）は「ただちに健康に影響はない」と発言しており、有象無象の「研究者」たちが安全だと繰り返し解説しているのです。彼らが市民に対して警鐘をならしていない事態を目の当たりにし、何度もテレビ局に抗議に行くべきなのではないかと迷いました。それを堪えて福島県に向かったのは、自分がここで可能な限りのデータを取っておかなければ、例えば後になされるかもしれない隠蔽に対して、動かざる証拠をもって闘うことができなくなる、と考えたからでした。「放射能雲」が発生した当初の風向きを見ると、初期の頃にはいわき市を汚染しています。現在のいわき市は事故前とほぼ変わらない放射線量で、市は一昨年の四月二二日には安全宣言を出しました。 ところが、そのひと月前の三月二四日～三〇日、原子力安全委員会は福島県内の約一二〇〇名の子供たちを対象に簡易甲状腺検査を行っているのです。その結果、いわき市在住の四歳になるお嬢ちゃんが三五mSvの被ばくをしていたことが分かった。 早々に安全宣言が出されたいわき市の子供が、大きな被ばくをしていたという事実を我々はどのように受け止めればいいのでしょうか。このような子供たちが放置されてしまっている現状に一つひとつ対峙するとき、結果的に最初に行った「放射能汚染地図」の調査は、問題を訴えていくための重要な基礎データとなり続けているわけです。
地域の分断
さて、この二年間の日々を振り返る際、私の胸に繰り返し浮かぶ言葉があります。それは「分断」という言葉です。
原発事故によって、福島は幾重にもわたって引き裂かれました。原発の二〇キロ圏内、三〇キロ圏内と圏外、避難地区からの避難者と彼らを受け入れた地域の住民、さらにはそこから県外へ避難した人たち……。家族が離れ離れになった方々が大勢います。
しかし国の施策はただでさえ分断されてしまっている人々を、さらなる分断に追いやる「分断政策」になっているのではないか、と私は危惧しています。
象徴的なのが原発立地市町村の一つである双葉町の状況でしょう。
昨年一二月、双葉町では井戸川克隆町長と町議会の対立から、町長の不信任案が可決されました。今年一月に井戸川町長は辞職。ＩＣＰＲが定める年間一mSvを達成できない限り帰還は認められないとする井戸川町長に対し、中間貯蔵施設の受け入れや除染について原発立地八カ町村で足並みをそろえるべきだ、という議会の主張がぶつかり合った結果でした。
そんななか、双葉町の「復興まちづくり委員会」の有識者委員である私は、同町への帰還可能時期の推定を依頼され、町の汚染状況を調査することになりました。そこでゲルマニウム半導体検出器という高性能な装置で計測すると、双葉町内には未だ酷い汚染地域が多くあることが分かってきたのです。
特にセシウムやプルトニウムを濃縮する地衣類は汚染度が高く、キログラムあたり、どれも五〇万ベクレル、高いもので三六〇万ベクレルという凄まじい数値が出ました。
地衣類の繁殖する場所は、小さな子供が好んで遊ぶ路地裏や日陰に多くあります。そのことを考慮すれば非常に危険であり、場所によっては毎時二〇μSvを超える地域もある。同じ地域の墓地では六〇μSvを超える場所も存在しています。それが事故から一年七カ月経った時点での町の現実なのです。
双葉町の最も汚染度の高い地域を基準とすると、土壌に放射性物質が沈んでいくことによる自然減衰を考慮しない場合、一時間当たりの空間線量が〇・一μSvになる時期は約一六五年から一六九年後という試算になります。
このような高線量の地域を除染したところで、果たしてその推定年数を変えることができるのか。さらにセシウムだけではなく、ストロンチウムやプルトニウムは原発直近の町で濃度が高い可能性もあります。それらの危険性をきちんと証明する前に、「帰還可能」という決定を軽々しく言うべきではない、というのが私の現地を調査しての結論でした。
一方で双葉町には福島市内や郡山市内よりも線量の低い地域があるのも事実です。では、汚染レベルが地域によって異なる中で、それを「いますぐに帰れる地域」「数年後に帰れる地域」「当分帰れない地域」に分けてもよいものなのでしょうか。
決断するのは最終的に双葉町の方々だとはいえ、こうした帰還のやり方は町の「分断」をより深めるに過ぎないと私は考えています。同じ地域の中に帰れる人がいる一方で、帰ることのできない人がいる。そこに賠償金の金額の差が生まれ、住民同士のいがみ合いがさらに生じてしまうのだとすれば――。果たしてそれは双葉町の人々の望むことなのでしょうか。私にはそうは思えません。
一部の有識者の中には「それでも帰りたい人たちを無理に引き止める必要はない」という意見もあります。しかし、実際に帰還を強く望んでいるのがお年寄であることの意味を、まず私たちは考えなければなりません。
町に誰かが戻れば、医療、警察、消防などのインフラを担う人々が必要となります。その担い手の多くが若者である以上、お年寄の帰還は若者の望まない被ばくを生むことにつながってしまう。国の政治家は簡単に「責任」という言葉を使いますが、現実には将来的に健康被害が発生したとき、その責任を本当に取ろうとしている人、取ることができる人は誰一人いないのです。もっとも質の悪いのが、有識者や学者です。自身の得を考え、無責任に国にとって都合の良い美辞麗句を並べ立て、世間を煙にまいているようにしか感じません。勇気を持って真実を伝える――帰還可能時期の推定を行うに当たって、私はこうした議論を住民の方々と交わしました。
昨年一二月一一日の第六回委員会でこの調査結果を伝えた際、町のみなさんは意外なほど冷静でした。中学生や小学生、さらに小さいお子さんを持つ方々からは、「帰れと言われても帰ろうとは思わない。専門家の意見が出たことで、私たちは安心しています」という声がありました。また、「まだ一縷の望みはあったけれど、これではっきりした。この事実を踏まえて、我々も考え方を変えなければならない」と仰る方もいました。
被害者の分断
原発事故から二年が経ち、こうした現実を見つめる上で強く意識しなければならないのは、被害＝放射能の汚染だけではないということです。
多くの方が福島第一原発事故を考えるとき、今も放射線量の高さや被ばくの可能性を中心に議論しています。しかし、福島第一原発の事故による影響は、避難生活でのメンタルストレス、家族が離れ離れになることで生じた亀裂、地域を構成する人々が変化したことによる住民同士の対立、子供のいじめ問題など様々な方向へと広がっています。
それらは全て原発事故がなければ起きなかったことなのです。地域社会にもたらされたそれらの事態を全て被害としてとらえなければ、決して事故の真相は見えてこないし、被害者支援の枠組みからこぼれ落ちてしまう人たちが必ず出てきてしまう。言い換えれば、放射能汚染に被害を限定すること自体が、被災者の苦しみを「分断」することに他ならないのです。
社会問題として考えれば、福島における原発事故が広域の公害問題であることは明白です。イタイイタイ病や水俣病と同じように、企業城下町で大きな汚染が発生した。町の人々はその企業によって潤っていた反面、一度事故が起これば精神や肉体が蝕まれ、謂れのない誹謗中傷によって差別を受ける。そのために自ら命を絶つ人も現れ始める。日本の公害史で繰り返されてきたことが、この原発事故でも起こっているのです。
それは私が現地での調査を続けているチェルノブイリでの事故後に生じた「分断」と同じものでもあります。彼らは旧共産圏の住民でしたから、移住先での住居やあらたな仕事に就くことは日本よりも容易だったかもしれません。しかし、地域の中で培ってきた生きがいは奪われ、郷土から引き離されたという傷や恐怖は多くの人々の心を蝕みました。
たとえ収入が復活しても、そこには絶望があり、アルコール依存症になった方や生活の乱れから命を縮めていった人々がいました。今年はチェルノブイリの事故から二七年目となりますが、この事故はそのような社会的な観点からほとんど評価されてこなかった歴史を持っているのです。
だからこそ日に日に強まっていくのは、福島を第二のチェルノブイリ、二七年後のチェルノブイリにしては決してならない、という思いです。
先に私は震災以降、福島県各地を「ホームステイ」をしながら調査する生活を続けてきたと言いました。
一昨年の七月に設立したＮＰＯ「放射線衛生学研究所」の事務所は郡山市にありますが、自分が寝泊まりする拠点をあえて作らず、調査の中で出会った好意ある方々のもとを転々としています。今では「今度はいつ来んだ。顔見せねえから寂しいぞ」と電話を受け、「じゃあ、明日行く」といった形で彼らを訪れることも増えてきました。荷物や着替えも各地に置いてあり、ほとんどフーテンの寅さんのような気持ちです。
そのような形で調査を行う理由は、住民の方々とともに寝泊まりし、土壌の調査をともにしながら話をすることで見えてくる真実、苦悩があるからです。
放射能を調べるという作業は、世の中の見えなかった問題、隠されていた問題を焙り出す作業と切っても切れない関係にあります。だからこそ、研究者という立場だけで物事を見ていると、必ず見落としが生じてしまう。だからまずは一人の市民としての視点を持ったうえで、どこから切りこんで行くかを研究者の目線で考える必要がある。そして「分断政策」によって国の支援の規模が縮小されていく恐れがあるならば、そこから浮かび上がる様々な現実をしっかりと見なければならないし、伝えなければならない。
その意味で私にとって福島での活動は「研究」ではありません。あくまでも「調査」として人々の生活の中に分け入っていく。そこに暮らしている人、暮らさざるを得ない人、さらには県外に避難された方々も含めて、「研究」という視点で扱ってはならないのがこの原発事故の問題の本質なのです。
新たなホットスポットもある
そのために何をすべきかを考えるとき、私はやはり「測ること」という原点に常に立ち返ることが大事だと思っています。
原発事故から時間が過ぎる中で気になるのは、放射能に対して極めて過敏な反応を示す人たちと、そこから逃げたい、忘れて生活したいと情報を自ら遠ざけて生活している人たち、という意識の二極化が進んでいることです。
しかし現実にそこで暮らしている人、暮らさざるを得ない人が多くいる以上、事故後一貫して大切なのは正しく放射能と向き合い、どのように生活をすれば被ばくを減らすことができるかをみなで一緒に考える姿勢でしょう。
安全なのはどのような場所か、食べ物についてどのようなことに気をつければいいのか。空間線量だけではなく食品や内部被ばくの数値を地道に測り、結果を分析して指摘していく。分かることと分からないことをはっきりと伝えながら、放射能汚染に対する不安やストレスを軽減させ、同時に被ばくも減らしていく。
それを実現するためにはこの二年の間に放射性物質による汚染の実態がどのように変化していったかを知ること、そして、一人ひとりが科学的な視点を持って放射能汚染と向き合うことが有効です。
例えば同じ地域で作成した一昨年と昨年の汚染地図を比較すると、空間線量が全体的に落ちてきている一方、毎時一μ～二μSvを超えるような新たなホットスポットが出現していることが分かってきました。これは山々を汚染した放射性物質が雨によって流され、堆積物として溜まっている個所があるからです。新たな汚染個所は川の蛇行域に多い。このように放射性物質は移動しますから、福島県に限らずいつどこで高い線量が計測されるかは分からない状況が続いています。
次に食品による内部被ばくについては、人によって大きな違いがあることが問診によって明らかになってきました。
問診では原発事故後の生活を遡り、当時からの行動パターンがどうであったかをゆっくりと聞いていきます。
その人がどのような食品を食べているかを追って調べていくと、食品に対して注意しているグループとしていないグループとでは、被ばく量に明らかな差が出てきます。食品に気を遣っている人たちは、スーパーで売られているものを買い、自家生産の作物をほとんど食べていない。対して自家栽培の野菜を無防備に食べている場合、一昨年よりも内部被ばくの量が増えてしまっている方も多いのです。雨によって放射性物質が移動していることからも分かる通り、汚染された作物がどこから出るかは分かりません。計測された食物を意識的に食べることが、いかに大事かが分かるでしょう。
また、二本松市民を対象とした被ばく線量調査では、小学生の四五％が一昨年と同じかそれ以上の被ばくをしています。年間被ばく推定線量に置き換えてみたところ、一mSv以上の子供たちは七七・一％。放射線量が下がっているにもかかわらずそのような結果となったのは、事故直後は外遊びをしていなかった子供たちが、昨年からは除染されたグラウンドでの体育が再開され、外で遊ぶようになっていることを表しています。
ただ、子供たちの体力は一昨年来非常に低下しており、肥満率も上がっている。これは非常に悩ましい問題です。そのなかで子供たちをどのように外で思いっきり遊ばせればいいのかを考えると、地域の線量の環境をしっかりと把握し、遊ぶ時間や場所を区切っていくなどの手法が必要になってくるからです。
被ばくを抑えながら、日々の生活をいかに送るか。その答えは被害の現状、放射線との向き合い方を学ぶ中で導き出されていくものです。
市民科学者を育てる
そこで私は特定非営利活動法人「放射線衛生学研究所」を母体に、「市民科学者養成講座」と名付けた講座を各地で行っています。「市民科学者」とは高木仁三郎先生の著書『市民科学者として生きる』から付けたもので、原発事故以後の日本で生活する上での重要なキーワードだと思っています。
私がこの言葉にこだわるのは、専門家の視点だけでは放射能汚染の実態が正確にはつかめないからです。専門家は土壌を取って調べることはできます。しかし、その地域で子供たちがどのように遊び、どんな場所に行きたがるのかは知りません。また、汚染地図における線量の違いの理由も、実際にそこで生活している人でなければ分からないことが多いのです。
「市民科学者」の力を感じるのは次のようなときです。
いわき市に志田名地区というホットスポットがあります。一昨年の五月の時点で毎時一〇μSvを超える線量があったにもかかわらず、行政からは放置されていた一四〇名ほどが暮らす地区です。私は住民の方々と七一三ヵ所に及ぶ地点で放射線量を測定し、市や県、国に汚染地区であることを認めさせるために地図を作りました。地図作りでは全ての田畑、住宅を一メートルと一〇センチの高さで調査し、五〇メートル四方の網をかけて汚染の値を記していきました。
この志田名は私のホームステイ先の一つでもあるのですが、汚染地図を作り上げたとき、地元のある男性が地図を見て「先生」と声をかけてきました。
「ここさ集会所あんべぇ、集会所を境に上と下とで（汚染の高さを示す）色が違うべ」と彼は言うのです。「この集会所は下が雨のときも、上は雪なんだ」と。
三月一五日に大量の放射能雲が通過したとき、志田名地区で雨が降っていたことは地域の方の日記から判明していました。ところが同じ日、集会所より上は雪だったと彼は言うわけです。雪の積もる場所では、放射性物質が洗い流されず、土壌にゆっくりと浸透していく。雪と雨では後の汚染がこれほど違うのか、と私が驚いていると、彼はさらに地図の高線量の場所を示して続けました。
「先生、あとこの場所も高いだろ。これは雪が吹きだまるところなんだよな」
これは外から来た専門家には見えない汚染されやすい場所が、その町に暮らしてきた市民科学者には見えるということを意味しています。
よって私は「市民科学者養成講座」を開催するとき、「みなさんは市民科学者です。市民科学者として知り得る情報には、僕が知らないものがたくさんあります。それを教えてください」と必ず語りかけています。分からないことを彼らに教わりながら、ともに考え、一つひとつの問題に向き合い、自分たちなりの答えを一緒に出していくのです。
私の専門家としての使命は、福島に暮らす人々の中で粘り強く調査を続けることであるとともに、こうした「市民科学者」を一人でも多く育てていくことです。
福島の再生の形はまだまだ見えません。だからこそ、専門家としての自分がそのようにできることを、たとえ小さくとも粛々とやっていかなければならない。今後も私自身の生活の一部としてこの問題を考え抜き、決してくじけてはならないと自分に言い聞かせながら、活動を続けていきたいと思っています。