米国のICT企業マイクロソフト（Microsoft Corporation）、

グーグル（Google Inc.）、アップル（Apple Inc.）の３社が、

再来春の経営統合を目指し精力的に協議を進めていることが

判明した。

　インテル（Intel Corporation）やアドビ（Adobe Systems

Incorporated）、オラクル（Oracle Corporation）、フェイ

​

スブック（Facebook, Inc.）、ツイッター（Twitter, Inc.）も加わるとの情報もある。

　３社の総売上高合計は2014会計年度で309,388百万米ドル（約38兆円）、総資産額合計は460,351百万米ドル（約56.6兆円）と巨額に上ることから、10月に明らかになった米製薬大手ファイザーがアイルランド製薬大手アラガンを13兆3000億円で買収する大型合併を遙かに上回り、これまでに前例のない超巨大企業が誕生しそうだ。

　また３社は、これまでバラバラに開発を進めてきたコンピュータの基本ソフト（OS）を統合のうえ、パソコン・タブレット・スマホ・ゲーム専用機のすべてにデファクトで完全対応する「WingleOS Ⅺ Zuckerberg」という新プラットフォームを発表する予定だ。

統合ソフトや、ブラウザ、音楽動画編集などその他のソフトウェア群も併せて統合･整理される。

　プラットフォームの統一により、これまで分立で何かと不便を囲ってきたコンシューマとディベロッパの双方から歓迎されそうだ。

　なお、新会社名は「MicrosoftGoogleApple Incorporated」に落ち着く模様。

　これについて新会社のCEOに予定されているApple CEOのTim Cookeは、
「会社名称の問題は、各企業風土や従業員の自社へのロイヤルティ（忠誠心）の違いなどから最も敏感でやっかいな問題だ。当初は『MGM Inc.』を考えたが、映画会社の商標権に牴触するので変更し、３社の名前をそのまま結合することにした。これは日本の金融機関や損保企業の合併の際の命名方法を踏襲したものだ」
と語った。

　本社はタックス・ヘイヴンとして英国領ケイマン諸島に置く模様だが、各国租税当局の反発を受けそうだ。

独占禁止法に違反する恐れもあり、米国公正取引委員会も重大な関心を寄せている。

　この情報を得た日本のNTT、NTTdocomo、KDDI（au）、ソフトバンク、ヤフー社、NEC、富士通、東芝セミコンダクターや韓国サムスン電子、台湾MediaTek社などは、これに共同で対抗するためのコンソーシアム立ち上げを検討中という。

　（情報担当主筆・毒舌冷笑悪態亭亭主）